身体的拘束に関する基本方針

1.身体拘的束最小化に関する基本的な考え方

　身体的拘束は、患者の人権を侵害する行為である。実際に身体的拘束を実施する際には、必要性を慎重に判定し、他の手段がなくやむを得ない場合（切迫性・非代替性・一次性の３つの要件を満たす場合）に患者の安全確保のために一時的に行うものである。実施する際は必要性を慎重に判断し、患者や家族に十分な説明と意向を聞いた上で同意を得る。また、身体的拘束を実施する際には、身体的拘束廃止に向けた強い意志を持ち必要最小限とし、二次的な身体障害や偶発的な事故の発生に十分に注意し、早期に解除できるように努めなければならない。

2.基本指針
　当院は身体的拘束を原則として行わないことを方針とする。

3.身体的拘束最小化のための体制

（1）身体的拘束最少化委員会の役割
　　（医師・薬剤師・理学療法士・臨床工学士・看護師（認知症ケア加算に関する研修
　　　を終了した等））
　　①3ヶ月に1回身体的拘束最小化委員会の開催。
　　②身体的拘束最小化委員会で提案された指針に対して、委員会で協議、承認を行
　　　う。
　　③身体的拘束の実施状況を把握し、その実施状況を管理者含む職員に定期的に周知
　　　する。
　　④入院患者に係わる職員を対象として、身体的拘束最小化に関する研修を年2回開催
　　　を行う。

（2）身体的拘束最少化チームの役割
　　（医師・薬剤師・理学療法士・臨床工学士・看護師（認知症ケア加算に関する研修
　　　を終了した等））
　　①身体的拘束最小化にするための指針を適宜見直し、委員会で承認後、職員に周知
　　　する。
　　②身体的拘束の最小化に向けたケア計画の立案及び指導を行う。
　　③院内掲示板に、身体的拘束を原則として行わない事の宣言と取り組みの掲示。ま
　　　た、身体的拘束の実施状況（実施割合等）についても掲示する。（ホームページ
　　　も同様）
　　④身体拘束最小化委員会と共にラウンドとカンファレンスの実施。（実施日→2回/
　　　月）身体的拘束最小化委員会メンバーや病棟看護師とともに身体的拘束患者のベ
　　　ッドサイドをラウンドしながら、多職種の視点から身体的拘束解除や代替策の導
　　　入に向けた具体的な検討を行う。また、患者の尊厳の保持及び療養環境の質の確
　　　保の観点にたって身体的拘束の実施や解除についても多職種で検討を行う。この
　　　ラウンド結果は、身体的拘束最小化チーム会で共有する。

4.当院での身体的拘束の基準
（1）身体的拘束の定義 　医療的な配慮がなされた身体的拘束に使用する用具により、
　　体幹や四肢の一部あるいは全部を必要状態に合わせて身体的拘束を行う行動の制限
　　である。ケアの工夫のみでは十分に確保出来ない緊急やむを得ない場合に用いる。

　　※緊急やむを得ない場合とは
　　　①切迫性：患者本人または他の患者の身体が危険に曝される可能性が著しく高
　　　　い。
　　　②非代替性：身体的拘束及びその他の行動制限を行う以外に代替する方法がな
　　　　いこと。
　　　③一時性：身体的拘束は一時的なものであること。

　　※具体例
　　・せん妄や認知症による行動・心理症状（BPSD）などにより、興奮状態を引き起
　　　こしそのために身体の危険が予知できず、生命にかかわる点滴ラインやチュー
　　　ブなどを抜去しようとする場合。
　　・現状理解が困難なため、治療上に必要な安静度が守れず、生命にかかわる場合。
　　・転倒転落の危険性が高く、偶発的な事故を招く恐れがある場合。
　　・自傷・他傷行為、他人に損傷を与える危険がある場合。

（2）身体的拘束に使用する用具の管理
　　身体的拘束に使用する用具の一元管理は臨床工学科が行う。

（3）身体的拘束がもたらす多くの弊害（身体的弊害・精神的弊害・社会的弊害）
　　身体的拘束は、基本的人権や人間の尊厳を守ることを防げる行為であり、同時に高
　　齢者のQOL（生活の質）を根本から損なう危険を有している。高齢者の身体機能を
　　低下させ寝たきりにつながる恐れがあり、時に死期を早めるケースもある。

（4）薬剤による鎮静
　　①認知症による行動・心理症状（BPSD）やせん妄は、焦燥、興奮、徘徊、妄想など
　　　がある。安全に安心できる環境を調整しても精神状態が安定せず治療にも支障を
　　　来たし、安全な環境が整えられない場合がある。やむを得ない場合のみ使用する
　　　という事を原則とする。
　　②向精神薬を投与する際には、慎重なアセスメントとモニタリングが必要であり、
　　　副作用である錐体外路症状や転倒、転落による骨折リスク、循環器及び呼吸器系
　　　障害などに対して注意深く観察を行う必要がある。
　　③副作用を含め、向精神薬を用いることの目的について本人や介護者や家族に十分
　　　に説明し、同意を得る必要がある。

（5）身体的拘束をしないための考え方
　・理学療法士と連携し、活動性の向上を促す。
　・NSTとの連携により、食事形態の変更、食事場面の雰囲気作りに心がけ経口摂取を
　　推進させる。
　・行動アセスメントによる排泄パターンの把握により、尿意時のタイムリーな誘導を
　　心がけオムツの使用は最小限にする。
　・行動アセスメントによる行動パターンの把握により、危険行動を察知しタイミング
　　よく関わる。
　・身体の清潔を保持し、血行を促し褥瘡予防に務める。
　・接遇を重んじ、尊厳を遵守したコミュニケーションを図る。
　・夜間の睡眠の確保に努め夜逆転を予防する。
　・認知機能低下や認知症患者への理解を深めた上で介入を行う。


令和8年6月25日改定